最近、「ノーベル賞学者が、AIで大量失業が起きると警告」みたいな見出し、見かけませんでした? Q太郎、ニュースでこれを見た瞬間、ちょっと手が止まったんですよ。
ただ、ちょっと待ってくださいと。ノーベル経済学賞をとるような、めちゃくちゃ頭のいい学者たちが、200人も集まって、わざわざ共同声明まで出す。これ、かなり異例のことなんですよね。コラムニストや評論家が言うのとはわけが違います。じゃあ実際、この人たちは何をそんなに急いでいて、本当は何を言いたかったのか。今日はそこを、ゆっくり読み解いていこうと思います。
そんなわけで、ようこそ、Q太郎のお金の哲学へ。お金に振り回されないための生存戦略を日々発信しています。
今回は「ノーベル賞学者200人が鳴らした警鐘と、50代・60代が今からできる備え」を深掘りしていきます。
・鳴らされた警鐘の中身
まず何が起きたかを整理しておきます。今年7月、スタンフォード大学の研究機関を中心に、経済学者やAI研究者、企業経営者らが「We Must Act Now」、日本語にすると「今すぐ行動を」という共同声明を発表しました。この声明に、ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・スティグリッツ教授、それから米連邦準備制度理事会の元議長であるベン・バーナンキ氏を含む200人を超える研究者・経営者が名を連ねています。
声明の中身がなかなか強気でして、AIの性能はこれから10年で飛躍的に上がり、産業革命を超える規模の経済的な変化が、産業革命よりはるかに短い期間で起きる可能性がある、と書かれているんです。
産業革命というと、蒸気機関が出てきて、農業国だった社会がまるごと工業国に変わっていった、あの何十年もかけた大転換のことです。あれを超える変化が、もっと短い時間で来るかもしれないと、ノーベル賞学者たちが言っているわけですね。
Q太郎、これを聞いて最初に思い浮かんだのが、オンラインゲームの大型アップデートです。長年遊んでいたゲームバランスが、ある日の一斉アップデートで根本から変わってしまう。今まで最強だった装備が急に弱くなり、誰も見向きもしなかった魔法が急に主力になる。プレイヤーは慌てて攻略法を組み直すことになります。ノーベル賞学者たちが言っているのは、社会全体にそれくらいの規模のアップデートが、しかも予告編なしで降ってくるかもしれない、ということなんです。
・「まだ先の話」ではない理由
とはいえ、こういう大きな話を聞くと、「まあ学者さんの言うことだから」「自分が生きているうちには関係ないかな」と、少し他人事にしてしまいたくなる気持ちも、Q太郎、よくわかります。ただ実は、この声明が出る前から、すでに数字として変化が出始めているんです。
今年の第1四半期だけで、世界のテック業界で4万5,000人を超える人員削減がありました。そのうち約9,238人、割合にして20.4%が、AIや自動化を理由にしたものだったという調査結果があります。去年はこの割合が8%にも届いていなかったので、たった1年で「AIによる削減」が珍しいニュースから、業界のトレンドに変わってしまったわけです。
以前も動画で述べたように、日本国内では、いきなり大量解雇という派手な形ではなく、もっと静かな形で進んでいます。新卒・中途採用を絞る、部署を配置転換する、早期退職の制度を広げる。派手な見出しにはなりにくいけれど、確実に企業の中の椅子の数が減っていく。そういう「静かなリストラ」が起きているわけです。
ここでQ太郎、ちょっとした小話を思い出しました。学生時代の友人に、ゲームセンターの格闘ゲームにものすごく詳しい仲間がいまして。この友人、対戦相手が新しい技を出した瞬間に「あ、これ来るな」と反応が早いんです。理由を聞いたら、「強い技には必ず予備動作がある。本番が来る前に、小さい変化がいくつも出ている」と言っていました。
今回のノーベル賞学者たちの声明も、Q太郎からすると、あの予備動作の話に近い気がしています。大きな一撃がドンと来る前に、雇用統計という小さな変化が、すでにいくつも出ているということです。
・伏線回収、声明が本当に言いたいこと
ここで、冒頭の話に戻ります。なんで200人ものノーベル賞学者が、わざわざこんな異例の声明を出したのか。
実はここ、結構誤解されやすいところでして。今回の声明、「AIのせいで人間の仕事が全部なくなる」という単純な話をしているわけではないんです。
実際に声明を読み解いた記事を見ると、「大量失業が確実に起きる」と断定しているわけではなく、「起きる可能性がある変化に対して、政府や企業がまだ準備を始めていない。だから今のうちに議論と対策を始めるべきだ」という、いわば警報のスイッチを入れるための声明だという見方が有力なんですね。
Q太郎、これを聞いて、台風が近づいているときの天気予報を思い出しました。気象予報士が「必ず直撃する」とは言い切らなくても、「進路によっては大きな被害が出る可能性があるので、備えを始めてください」と呼びかけますよね。
今回の200人の声明も、それと同じ構造です。確実な予言ではなく、備えを始めるための号令だと考えると、必要以上に怖がる必要はありませんし、かといって聞き流していい話でもない、ということが見えてきます。
・50代・60代が今からできる備え
では、こういう変化の予備動作を見たときに、具体的に何をすればいいのか。
一つ目は、収入源を一本足打法にしないことです。ロールプレイングゲームで例えると、攻撃も回復も1人のキャラクターに全部背負わせているパーティーは、そのキャラクターがやられた瞬間に全滅してしまいます。
会社からの給料一本、あるいは退職金と年金だけ、という組み立てかたは、まさにこの一本足打法の状態です。少額でもいいので、給料以外の収入の柱をもう一本持っておく。株式や投資信託からの分配金でもいいですし、得意分野を活かした小さな副業でもいい。柱が2本あれば、1本が揺らいでも生活全体は倒れません。
具体的な数字で考えてみます。仮にあなたの月の生活費が25万円で、年金と再雇用の給料だけでちょうど25万円を賄っているとします。この状態で会社の給料部分が急になくなると、収入は一気にゼロに近づき、生活費がまるごと不足します。
ところが、同じ25万円のうち5万円だけでも配当金や副収入という「別の柱」から得ていたとすると、会社からの収入が止まっても、残り5万円分の余力があるぶん、生活を立て直す時間を稼げます。柱をもう1本足すというのは、金額の大小より「収入がゼロになる瞬間をつくらない」という発想が大事なんです。
二つ目は、資産の取り崩し戦略を、AIの話が本格化する前に一度整理しておくことです。60代で早期退職を考えているかた、あるいはすでに引退しているかたは、毎年いくら取り崩して、資産をどのくらいのペースで減らしていくか、大まかな計画を持っておくと安心感がまるで違います。世の中の変化が速くなるほど、自分の手元にある「取り崩しのルール」がはっきりしているかどうかが、心の余裕を左右します。
三つ目は、情報のアップデートを面倒くさがらないことです。先ほどのゲームの例えで言うと、大型アップデートの後も攻略サイトを見ずに古いやりかたのまま突っ込んでいくプレイヤーは、だいたい苦戦します。
年金制度や社会保障の仕組みは、今回のような「AIによる雇用の変化」を受けて、今後見直しが入る可能性があります。細かいニュースを毎日追いかける必要はありませんが、大きな制度変更のタイミングだけは押さえておく。これだけで、変化への対応スピードがまったく違ってきます。
・まとめ
そんなわけでまとめると、ノーベル経済学賞をとった学者たちが200人も集まって、「今すぐ行動を」と声を上げる。これ自体、なかなか異例のことです。産業革命を超える変化が、もっと短い時間でやってくるかもしれない。そう言われると身構えてしまいますが、Q太郎からすると、これは「今のうちに装備を整えておきましょう」という、ある種の親切な予告編でもあると思うんです。
大きなアップデートが来る前にできることは、実はそんなに難しくありません。収入の柱を一本足打法にしない。取り崩しのルールをあらかじめ決めておく。制度の大きな変化だけは見逃さない。この3つを押さえておくだけで、変化が来たときの慌てかたがまったく違ってきます。
皆さんは、今回のノーベル賞学者たちの声明を聞いて、どう感じましたか。「うちの職場でもすでに変化を感じている」という声があれば、ぜひコメントで教えてください。全部読ませていただいています。
数字を味方に。そして、誰の欲望でもない自分の人生を、自分の手で耕していきましょう。
ではまた、Q太郎でした。この動画を気に入っていただけましたら、高評価・チャンネル登録をよろしくお願いいたします。
