疑似QYLD 100万円分の4月分配金報告ー高金利時代の生存戦略【米国株投資】2023年
QYLD全力太郎ことQ太郎です。
前回2月の高値が近づいているS&P500ですが、上値の重さが目立ってきました。ダブルトップ形勢の反転下落に注意したい場面です。
そんな状況の中、今回は疑似QYLDの4月分配金報告です。
本記事をYouTube動画で観たい方はこちらのリンクから。
疑似QYLD 4月分配金報告
さて、疑似QYLDの4月分配金報告です。
疑似QYLD自体についてはこちらを参照してください。
https://hikou.syowp.com/qyld-2022-03-07/簡単にいうと、NASDAQ100投資信託を毎月1％で取り崩すというものです。
現在は楽天証券の自動売却機能を使ってやっています。
現在の状況ですが、元本は99万5062円、トータルリターンでは＋14.52％となっています。
今月の取り崩し金額ですが、
10,023円（税金253円）
と過去最高益になりました。
もし分配金で受け取っていた場合は、
外国税無しだと7987円（税2,036円）
外国税有りだと7188円（税2,835円）
とかなりの差が出ます。
思った以上に疑似QYLDの方が強い状況ですね。
ちなみに今月の400万円分のQYLDの受取金が日本円換算で約3万3,000円なので、100万円分の疑似QYLDの利益がかなり大きいことがわかるとは思います。
まとめ
高金利時代の到来
現在の米国市場の状況ですが、金利が高止まりしていることから、今後しばらくは現金の時代がくるのではないかとの見方も広まっています。
楽天証券にあるゴールドマンサックスの外貨MMFも金利4％超えてしまっていますしね。あずけてるだけで毎年4％増えていきます。
年間4％は、4％ルールといわれるように、S＆P500の期待リターンとかわりません。
分配金の米ドルはとりあえず外貨MMFに入れておいて、来年以降の新NISAで使おうと考えている方も多いとは思います。
これから訪れる高金利時代において、さっそくアップルがクレジットカード「アップルカード」のユーザーに、貯蓄預金口座に年率4.15％の金利を提供することを決めました。
アメリカの口座金利の平均が0.4％ぐらいなので10倍ぐらいの金利を提供することになります。
他の金融機関にとっては巨大なライバル参入ということになりますね。
ちなみにアップルカードはアメリカ国内でしか使用できません。また口座は25万ドル（約3360万円）を上限にしていますので、ちょっとしょっぱいものがあります。
まあでも、日本もバブル時代は普通に金利6％とかありましたしね。
6％だったら5000万円あれば年間300万円もらえますしね。税引き後でも240万円の収入になります。FIREのめども立ちやすいというものです。下手に株式投資する必要はないわけです。
とりあえず日本人が好む「現金の時代」が来るのではないかという状況ですが、そもそも現在のアメリカのインフレ率は5％なので、アップルの4.15％だとインフレに追いついていないことになりますね。
株式のほうですが、高金利によるリセッション（景気後退）でのズドンリスクはまだまだ健在です。
ただネクスト・ミッション・ファイナンシャル・プランニングのオーナー、マイク・ハンスバーガー氏は
「今後５年かそれ以上の期間に資金を必要としない人にとっては、株式の分散ポートフォリオが依然として最良の道だ」
と主張しました。
株式は今後5年ぐらいの間にズドンや低迷期があるかもしれませんが、それでもおそれずキープし続けることを推奨しています。
また銀行預金のばあいは利子が発生するたびに、その利子に対して税金がかかります。
債券や株式の形でもっていれば、売却や償還にならないかぎりは税金の支払いをあとまわしにすることができますので、これも利点とはいえます。配当金は税金を払わないといけませんが、高配当株やQYLDのような巨額の分配金を受け取るのでないかぎりは大した金額にはならないでしょう。
金持ちがグーグルやApple、テスラにお金を突っ込んでおきたいのも配当が少ないからで、「使わないお金で税金払うとか無駄やん」という発想があります。
高配当は高配当で「リターンが目に見える」という利点もありますが、今後総合課税強制とかになると配当課税以外に社会保険料も上乗せされてしまうので、そのときはそのときで対策を考えたほうがいいですね。配当が多い人は、社会保険料がしゃれにならない金額になる可能性もあります。
来年からは新NISA開始なので、税金対策として特定口座にある高配当銘柄をいったん売却し、新NISAにどんどん移し替えていくというのもいいかもしれません。制度などを利用し、これからの高金利時代をうまく乗り切っていくのがいいとは思います。
